実録!30代でブラック企業を脱出した生身の体験ブログ!
今すぐに会社を辞めたい・・・。
こんなことを考えている人は、大抵が入社して間もない人だと思います。
自分の想像と違った
人間関係が予想以上にめんどくさい
理由は色々あれど、あなたの辞めたくなる一番の根源はいったい何でしょうか?
それが増大であればあるほど、会社を今すぐ辞める決心が強固になります。
目次
今、あなたは何か大きな理由があって、「今すぐにでも仕事を辞めたい!」と考えているんですよね?
今すぐに仕事を辞める方法は2つしかありません。
2会社に電話もせずに出勤もしない
常識もヘッタクレもありませんが、今すぐに退職するにはこの2つしか方法はないです。
当然のことながら、常識も法律にも沿っていないため、あなた側にもリスクを伴います。
・会社所有のものがある場合、返還請求がかかる
・同業界内での転職が難しくなる恐れがある
こういった点です。
しかしその上で、
「いやそんな事は知ったこっちゃない!とにかく何が何でも今すぐ辞めたいんだ!」
というのであれば、このままバックレてやればいいと思います。
無断欠勤扱いとなり、会社側も就業規則に則ってあなたを解雇にするでしょう。
入社して間もない新人であれば、よほどのひどい過失でもない限り損害賠償を請求されることはないはずです。
会社も会社で、辞めるか辞めないのか分からない社員にダラダラと付き合う暇はないと捉えるでしょうし、社会保険の手続きもハッキリさせる必要上に決断せざるを得ない。
バックレは賞賛できるものではありませんが、どうしても今すぐに辞めたいなら、そんな方法もありです。
念のため、あなたに起こりうるリスクの詳細を解説しておきます。
給料を支払わないのは違法です。
「賃金全額払いの法則」というのが労働基準法24条で定められているのです
そのため支払わなかった場合は会社側の違法行為になってしまう。そういった理由もあり大手の会社であれば、コンプライアンスを意識して、バックレた社員に対してもキッチリ銀行振込で支払います。
とはいえ、特に中小企業などの小じんまりとした会社では、ばっくれた社員に経営者がカンカンに怒って、
「あんなヤツに給料は絶対支払わん!」
と激怒し、給料日になったにも関わらず振込がなされないという事はあり得ます。
そのため、稼働した分の給料が一部でも残っててバックレる場合は、
・図太く会社に直接取りに行く
このどちらかの選択を余儀なくされます。(図太く取りにいける神経があるなら、バックレずに面と向かって退職の意向を伝える事をおすすめしますが。)
給料が支払われない場合の手荒な方法で、「内容証明」を送るというやり方もあります。
私自身も中小企業で働いていた時に、バックレた社員の給料を支払わなかった経営者が内容証明をくらっているという姿を実際に目の当たりにしました。
もう退職した社員にこれ以上関わりたくないと思ったのか、すんなりと振込で支払ってましたね。忙しいのに付き合いきれん!といった感じでした。
ただ万が一のトラブルに発展しかねない手法でもあるのでおすすめはできませんが・・・。
典型的なものが、
・健康保険証
・制服
・社員証
・名刺
こういったもの。
会社によっては、携帯やタブレット、マニュアルなどを貸与してる場合その返還を求めてきます。
もしどうしても会って返すのが嫌なら、郵送で返還すればいいでしょう。
気をつけたいのが、「鍵」を預かっている場合。
店舗の鍵、シャッターの鍵、ロッカーの鍵などを持っている場合、返還したことがハッキリと分かる形にしておかないと後々トラブルになる可能性があります。
持っていない場合な問題ありませんが、鍵を預かっている場合には気まずくても直接渡して辞めた方が無難です。
・お店に泥棒が入った!
・テナントの鍵を家主に返却!
なんてときに、鍵を返していないと良からぬトラブルに巻き込まれかねません。気をつけたいところです。
ちなみに余談ですが、逆に退職してから会社側から受け取るものもあります。
離職票や源泉徴収票などの書類がそれに当たりますが、辞め方がバックレの場合、なかなか郵送してこない会社もあります。
しっかり送ってもらう方法を知りたい方は下記のページを参照下さい。
⇒ブラック企業を退職する時に起こる問題点と手順を暴露!辞めにくいという人へ!
絶対そうなるという話しではありません。そういった可能性もあると言うことで聞いて下さい。
業種によっては、経営者が同業内の社長達と親密に連絡を取り合っている事があります。
またこういった人手不足・不況のご時世なので、業界内の問題点を共有すべく他社の経営者と食事会や勉強会、共同セミナーなどを開催している会社が存在します。
得てしてバックレで会社を辞めた人の場合、すぐに職を見つけようと同業他社で転職先を見つける傾向があります。
人材難に喘いでいる会社ほど、社員の募集は貴重なため即採用になりがちですが、履歴書の職歴に業界で有名な会社をかいている場合、その会社の社長と裏でつながっているなんてことがよくあるのですね。
といったあんばいで表面上は全く別の会社なのに、裏側では意外なところでつながっているのです。特に中小企業はそう。
なんて話しに発展してたら、今後の転職活動にも響きかねない。
全くの異業種に行けば問題はないのでしょうが、念のため、こういったケースもあるということを頭の隅にでも置いて頂ければと思います。
たとえ今すぐに辞めたいと考えていても、直接上司に面と向かって話しをするのが一番トラブルはない辞め方です。普通の辞め方といいますか。
法律的には申告してから最短2週間で退職が可能です。
しっかり退職の意向を伝える際に注意する点が一つだけあります。
それは、辞めようかどうか迷っている相談をしては絶対ダメだという事です。相談ではなく「辞める」という意思決定を申告しなければいけない点。
でなければ、引き止め工作にあったり、説得されたりと色々と時間の無駄です。
もし入社後1年未満での退職なら、会社の中枢にさほど入り込んでないこともあり、意思さえハッキリ貫き通せば必ず辞められるはずです。
むろんその後2週間は我慢する必要はありすが、一度退職が決定しまうと、意外なほど晴れ晴れとした気持ちになりさほど苦痛ではありません。
所詮、辞めると決まったら気持ちが晴れ晴れする程度の会社だったにすぎないのです。
どうしてもすぐに辞めたいという気持ちで突っ走ってしまった場合、次の仕事が決まっていないなんてことが多々あります。
貯金もままならないしどうしよう・・・。
こんな事にならないように、辞めたいと思った当日から転職の準備をした方が今後のためです。
辞めてから考えればいいや。こんな考えの人もいるかもしれませんが、辞めたら辞めたで無収入のプレッシャーはそれなりにあります。
一番スムーズなのは、次が決まってから退職する方法ですが、ブラックな会社が多いのも現実。
そんな時は次の事を見据える、精神的な拠り所になってもらうという意味でも、転職エージェントに登録し実際に動き始める方法が良いです。
転職エージェントに登録すると同時に、辞める事を伝えるという形をとって行動に移していく。
もう次は短期退職をしないですむ「まともな会社」を選ぼうという気持ちの整理にもつながります。
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