ブラック企業　見極める

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ブラック企業だと事前に分かっていたら誰も入社しなかった・・・。

 

もっと事前に色々な情報がつかめていれば・・・。

 

 

誰しもブラックな会社に率先して入りたいとは思わない。

 

 

１６時間労働で残業代無し！

 

面接の時と話しが全く違う！

 

 

入ってしまってからこんな事になっても、もはや後の祭りです。

 

 

しかし実は応募段階で、ブラック企業かどうかを判別する方法はいくつかあります。

 

ここではズバリ、

 

 

離職率・勤続年数

 

 

 

から探る方法に特化して紹介します。

 

 

 

離職率を公にしている会社ほとんどない

離職率とは単純にどれ位の社員が辞めているのかを、パーセンテージで表したもの。

 

しかしながら会社の公式サイトで、この「離職率」を堂々と公開している企業はほとんどありません。

 

 

当然です。

 

 

離職率が高いということは、単純に人員が定着していない事を表します。

 

辞める率が高いという事を示しますから、会社側としては見ている人に悪い印象を持たれてしまう。なのでおおやけにしていない会社がほとんどなのですね。

 

わざわざ、

 

「ウチの会社は退職者が多いです！」

 

と叫んでいるようなものになってしまうから。

 

 

しかしこの「離職率」全く知る方法はないのか？

 

 

実はそんなこともなく、離職率を調べる方法は限られていますがあります。

 

大手上場企業であれば、金融庁のホームページに有価証券報告書をあげているので、その資料を事細かに探っていけば会社の経営状態や社員の動向を調べる事は可能です。

 

しかしもともと有価証券報告書は株主向けの資料なので難しい用語も多く、数字を読み解くのが苦手な人にとっては少しめんどくさいです。

 

更には、中小企業や非上場の会社は金融庁から離職の動向を調べる事はできません。

 

 

もっと簡単で分かりやすく離職率を調べる方法はないのか？

 

大企業以外の中小は、ブラックの度合いを調べる事はできないのか？

 

 

そんな事はありません。

 

 

中小企業や非上場の会社でも、離職率を調べることはできます。

 

 

 

中小企業の離職率を調べる方法

中小企業の離職率を調べるのに一番手っ取り早いのが「就職四季報」を見る方法です。

 

 

 

 

こちらの就職四季報を使えば、「入社３年後の離職率」だけでなく「平均勤続年数」も簡単に調べることができます。

 

アマゾンや書店で普通に市販されています。

 

 

ただしこの離職率の見方は注意が必要です。数字だけを単純に鵜呑みにすると、見誤ります。

 

 

政府調査の見方によれば、３年後の大卒の離職率は３割程度と言われています。

 

入社したものの３０％の人が３年以内に辞めていく。これが離職率のおおよその目安になっている。

 

 

しかし、業種によって「離職率」は大きく変動します。

 

メーカーや製造などの職種では軒並み「離職率」が低いのに対して、ブラック企業の多い職種と言われる、外食や販売などのサービス業、開発などでは３０％を超えてくる会社が多数あります。

 

また、社歴の短いベンチャー企業でも離職率は高い傾向がある。

 

こういった職種ごとの「離職率の相場」を自分なりに分析する必要はあります。

 

例えば、

 

 

 

 

 

などの見極めを自分が就職したい業種でふるいをかける必要があります。

 

こういった視点を持つことで、

 

「なぜ離職率の平均がこれだけの業界で、この会社だけ？」

 

といった疑問がわきます。

 

ここではじめて、離職率が突出している何かしらの理由が存在していると推測できます。

 

 

 

 

勤続年数で、よりブラック企業度を確かめる

離職率と同様にブラック度をはかる目安に「勤続年数」があります。

 

これも就職四季報に掲載されています。

 

 

 

 

平均勤続年数が低ければ、それだけ短い期間で退職していることを意味します。

 

ただここで同時に確認したいのが「平均年齢」。

 

ブラック企業の特徴として、有能な中堅社員が給料の頭打ちを感じて辞めていったり、若手が長時間労働に疲弊して短期間で退職というパターンが多いです。

 

そのため注意すべきが、

 

 

 

 

 

この２パターン。

 

①は中間層の有能な社員と若手が辞めていく期間が早いために起こります。

 

残されたのは高齢で会社にしがみついているようなオジさん達と、入社間もない超新人達で埋め尽くされている。

 

高齢の社員が若手を使いまわし、高給をむしり取っている可能性が推測できる。

 

 

②は、人手不足で大量に雇用するものの、大量にすぐに辞めるためにどちらも低いパターンです。

 

 

ただ、急成長したベンチャー企業などの場合は、根本的な社歴自体が短いために、データ上「平均年齢」も「平均勤続年数」も短くなってしまいます。

 

この場合は創立して何年の会社なのかを調べれば、だいたいどうゆうことなのかの憶測はできます。

 

 

 

 

就職四季報の情報は本当か転職エージェントを使って確かめる

自力で転職活動をすると、「離職率」や「平均勤続年数」のことは紙面上でしかわかりません。

 

状況によっては会社側が大雑把（適当）に公開しているとも、無いとは言えない。

 

また面接で聞こうにも、込み入った情報なので聞くに聞けなかったりもします。

 

 

自分で調べた情報を確実なものにする方法として、転職エージェントを併用するやり方があります。

 

希望する会社、気になる会社を「就職四季報」を使ってリサーチし、その情報の真偽を転職エージェントで確認をする。

 

いわゆる２段階に分けて確認をとるわけです。

 

 

ぶっちゃけ、面倒くさいですが、ここまで徹底的に調べるとかなりの高確率でブラック企業をふるいにかける事ができます。

 

 

 

 

 

必ずこのどちらかになりますので、不具合が生じた時点で、疑問点をぶつてみるのも一手です。

 

すると、

 

 

・実はあまりよく企業の事を把握していないのでは？

 

・どの会社でもいいから早く内定させたかったのでは？

 

・何か本当の事を言えない事情がある？

 

 

といった結果が得られます。

 

そういった場合には、よりさらに突っ込んで聞いてみるのも一つです。転職エージェントの担当者も実は知らされていなかった事実が浮き彫りになってくる事もあります。

 

 

また、どうも信頼できないというのであれば、思い切って別の転職エージェントにカジをきるのも一つ。

 

転職エージェントも営利団体なため、あなたの歩み寄り方によっては信頼関係が築けない場合もあり得ます。

 

 

会社の「離職率」と「平均勤続年数」を自分の裏打ちされた情報と、第３者の客観的な情報から照らし合わせて、ふるいにかけるのは鉄板です。

 

 

 

最後に私自身が利用してみて、「就職四季報」の情報とかなり類似した情報を教えてくれた転職エージェントを紹介します。

 

転職エージェント自体の利用は無料なので、とりあえず相談だけしてみるという使い方でもありでしょう。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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